リンク
マガジン
旬刊経理情報｜会計・税務・法務・経営企画のニュースと解説
中央経済社Digital
- 227本
会社実務情報誌『経理情報』（https://www.keirijouhou.jp/）のnote出張版です。 タイムリーに新制度・実務問題の解説をお届けします！
税務弘報
中央経済社Digital
- 22本
「税務弘報」は、税制改正はもちろん、税務問題の解説、周辺知識を取り込んだ月刊誌です。税理士、税理士事務所の職員、経理部・総務部員、税務職員、会計研究家の方に特にお薦め。 定期購読のご案内：https://www.chuokeizai.co.jp/koudoku/tax.html バックナンバー：https://www.biz-book.jp/books/category/76
ビジネス法務
中央経済社Digital
- 21本
「ビジネス法務」は1998年に中央経済社が創刊した企業法務の専門誌です。 創刊以来、机上の議論に終始せず、常に実務・実学の視点を取り入れた誌面づくりを重視し、企業法務の発展と共に歩んで参りました。 近時、国際競争力を高めるためのコーポレート・ガバナンス改革、コンプライアンス概念の敷衍、労務管理にまつわるリスクの高まり、国際的なデータ保護規制への対応など、企業法務を取り巻く状況変化には目覚しいものがあります。 それに伴い、法務部員・弁護士に求められる業務範囲・能力も拡大・多様化しています。 変動の時代にあっても、常に「現場の課題」によりそった誌面作りを目指します。 https://www.chuokeizai.co.jp/bjh/
メタバース・ビジネスの歩き方
中央経済社Digital
- 8本
ビジネスにどう活用可能なのか？ という観点から、ロマンが尽きないメタバースの歩き方を提案します。 [著者] 東海林正賢（Jazzy Business Consulting株式会社 代表取締役・一般社団法人オルタナティブデータ推進協議会 代表理事） 新卒で外資系システムサービス会社へ入社し、新規事業開拓を担当。2015年にコンサルティング会社に転職。フィンテックに関する専門組織を立ち上げ、統括パートナーとして組織をリード。2021年に一般社団法人オルタナティブデータ推進協議会を立ち上げ、代表理事に就任（現任）。2022年に独立し、Jazzy Business Consulting株式会社（https://jazzybiz.co.jp/）を立ち上げ、代表取締役に就任（現任）。
記事一覧
『AUDIT INQUIRY 質問の理論と技術』『9つの失敗パターンでわかるM＆A戦略の基本と実務』ほか全11点！ 中央経済社今週の新刊情報（2023年12月25日～31日）
2023年12月25日～31日の中央経済社新刊情報をお届けします！
書影をクリックすると「ビジネス専門書オンライン」（中央経済社ECサイト）にて詳細をご覧いただけます。なお、発売日の3日前から予約受付開始となります。
「今週の新刊情報」は毎週月曜日の朝7時に公開しています。本コーナーをチェックしていただければ、中央経済社刊行の書籍をもれなくフォローすることができます。
12月26日（火）発売
【終了】『M&Aを失敗させない企業買収先「選定」の実務』出版記念オンラインセミナー｜2024年1月25日（木）15時～16時30分〈Zoom開催〉
―相手選びがM&Aの成否を決める―
M&Aは社内外のステークホルダーに大きな影響を与える「戦略ツール」です。M&Aに成功すれば、自力ではできなかったことが瞬時に達成できるかもしれませんが、残念ながら失敗してしまった場合には、会社も従業員も大きな痛手を負うことになります。
そこで、“M&Aを失敗させない”ための企業買収先の選定プロセスを解説した『M&Aを失敗させない企業買収先「選定」の実務』の出版
《特集》2024年4月開始年度からスタート 内部統制報告制度見直しの実務ポイント／2024年1月1日号（通巻No.1698）目次
12月20日発売の旬刊『経理情報』1月1日号（No.1698）の記事ラインアップをご紹介。
気になる記事がありましたら、ぜひご一読を！
定期購読は、こちらからお申し込みいただけます。
■読者アンケートのご案内
ご回答締め切りは、2024年1月12日（金）まで！
どのような記事を取り上げたのかを一覧できる【2023年版 総目次】もお役立てください！
〔特集〕
2024年4月開始年度からスタート