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ジョブ型・マーケット型人事のケース集

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ジョブ型人事を導入する先進企業の賃金の考え方や人材開発がわかるケース ・日立製作所 ・東京エレクトロン ・テルモ ・三菱マテリアル ・三菱ケミカル 執筆 須田敏子(青山学院大学…
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記事一覧

【日立製作所】 グループ・グローバル共通の人財マネジメント基盤を確立―目指すは仕事をキーとした組織と個の対等な関係―

1. “社会イノベーション事業のグローバル展開” をグループ・グローバルの戦略目標に掲げ,事業構造を改革リーマンショック後の2008年度決算で純損失額7,873億円という巨大な赤字を計上した日立製作所は,翌年の2009年からグローバルリーダーを目指して事業構造改革に取り組んでいる。日立製作所の人財マネジメント改革に先立ち,人財マネジメント改革に影響を与えた同社の事業構造改革の内容をみていく。 2010年度にスタートした「2012中期経営計画」では,「日立の強みを発揮するグロ

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【東京エレクトロン】 キャリアバンドと職責レベルのマトリックスによりキャリアパスを提示―約100種類におよぶ詳細なジョブファミリーでキャリアパスの具体性・効果性を飛躍的に向上―

1. 経営統合交渉のプロセスで触れた米国・多国籍企業の人事の実態 東京エレクトロンは1963年に東京放送の出資によって設立した。当初は,技術専門商社としてスタートした同社は,60年後の現在,半導体製造装置の世界のリーディングサプライヤーに成長し,海外売上比率も80%を超えている。そんな東京エレクトロンは,人事分野でも日本の先駆け的な取組みを行っており,2017年に等級・報酬制度を,2018年に評価制度,退職金制度,定年後再雇用制度など人事制度を改定した。人事制度改定は,同社

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【テルモ】 「キャリア自律」「適所適材」「成長支援」をコンセプトに新たな人事に挑戦―全管理職ポジションのジョブディスクリプションを全社員へ公開―

1. 複合的ソリューション提案を目指す5か年成長戦略1921年に北里柴三郎博士をはじめとする国内医学者たちが発起人となって創立された総合医療機器メーカーであるテルモは,現在,世界160か国以上の国・地域で活動を行い,海外売上比率が70%を超え,社員比率も海外が約80%と,グローバル化が進んだ企業である。 創立100周年を迎えた2021年12月には5か年成長戦略「GS26」を発表し,デバイス(医療機器)はこれからもテルモの中核的存在であるとしながらも,「デバイスからソリューシ

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【三菱マテリアル】 全社的組織改革CXの4つの経営改革の一翼を担うHRXで人事分野の抜本改革を進行中―“多様な人材” が,“属性に関わらず”“公正に処遇” される組織を目指す―

1. 全社的組織変革「CX(Corporate Transformation)」の一環としてHR機能を再構築1990年に三菱金属と三菱鉱業セメントの合併により設立した三菱マテリアル。金属・資源循環事業,銅加工事業,電子材料事業,超硬製品事業,再生可能エネルギーなど幅広い事業ポートフォリオを有する同社は,大規模な事業ポートフォリオの見直しをはじめとする経営変革を進めてきた。 2023年発表の2023~2030年度中期経営戦略である「中期経営戦略2030」(以後,「中経2030

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【三菱ケミカル】 「主体的なキャリア形成」「透明性のある処遇・報酬」「多様性への促進と支援」を柱に人事制度を改定―「キャリアのオーナーシップは個人へ」をキーワードに新たな人材マネジメントのあり方を追求―

1. “組織内外の環境変化に対応できているか”との課題認識から人事制度を改定三菱化学・三菱樹脂・三菱レイヨンの3社合併により,2017年4月に発足した三菱ケミカルは,合併時に統一した人事制度を導入した。その後,3年経過して課題も見えてきたことから,2021年4月に社員等級,処遇・報酬,評価,異動など幅広い分野の人事制度を改定した。本稿では,三菱ケミカルにおける人事制度改革を紹介する。 三菱ケミカルにおける人事制度改革の目的は,組織内外の変化への対応にある。外部環境の変化で同

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