リンク
マガジン
ジョブ型・マーケット型人事のケース集
中央経済社Digital
- 5本
ジョブ型人事を導入する先進企業の賃金の考え方や人材開発がわかるケース ・日立製作所 ・東京エレクトロン ・テルモ ・三菱マテリアル ・三菱ケミカル 執筆 須田敏子（青山学院大学ビジネススクール教授） (注) 本記事は，中央経済社発行の書籍『ジョブ型・マーケット型人事と賃金決定』（須田敏子著）に収録されているケースをnoteの有料記事として販売するものです。
企業会計2023年11月号【特集】経理の生成AI入門
中央経済社Digital
- 6本
【収録記事】 ❶ChatGPTが対話できる理由は？ 大規模言語モデルの仕組み／高村大也 ❷＃経理で生成AI使ってみた 経理の中心で、AIと語る／小澤圭都 ❸＃経理で生成AI使ってみた M&A投資で多額の減損、改善策は？／小野 晃 ❹＃経理で生成AI使ってみた 事業報告の作成に挑戦／田中由香里 ❺＃経理で生成AI使ってみた コーディングで定型業務を自動化／稲垣大輔 ❻生成AIの社内利用に係る検討ポイント／成 康豪
旬刊経理情報｜会計・税務・法務・経営企画のニュースと解説
中央経済社Digital
- 231本
会社実務情報誌『経理情報』（https://www.keirijouhou.jp/）のnote出張版です。 タイムリーに新制度・実務問題の解説をお届けします！
税務弘報
中央経済社Digital
- 22本
「税務弘報」は、税制改正はもちろん、税務問題の解説、周辺知識を取り込んだ月刊誌です。税理士、税理士事務所の職員、経理部・総務部員、税務職員、会計研究家の方に特にお薦め。 定期購読のご案内：https://www.chuokeizai.co.jp/koudoku/tax.html バックナンバー：https://www.biz-book.jp/books/category/76
ビジネス法務
中央経済社Digital
- 21本
「ビジネス法務」は1998年に中央経済社が創刊した企業法務の専門誌です。 創刊以来、机上の議論に終始せず、常に実務・実学の視点を取り入れた誌面づくりを重視し、企業法務の発展と共に歩んで参りました。 近時、国際競争力を高めるためのコーポレート・ガバナンス改革、コンプライアンス概念の敷衍、労務管理にまつわるリスクの高まり、国際的なデータ保護規制への対応など、企業法務を取り巻く状況変化には目覚しいものがあります。 それに伴い、法務部員・弁護士に求められる業務範囲・能力も拡大・多様化しています。 変動の時代にあっても、常に「現場の課題」によりそった誌面作りを目指します。 https://www.chuokeizai.co.jp/bjh/
記事一覧
『IFRS会計基準 外貨建取引と為替ヘッジの会計実務』『経営コンサルタントのための生産性向上ケースブック』 中央経済社今週の新刊情報（2024年7月22日～28日）
2024年7月22日～28日の中央経済社新刊情報をお届けします！ 各書影をクリックすると「ビジネス専門書Online」（中央経済社ECサイト）にて詳細をご覧いただけます。なお、発売日の3日前から予約受付開始となります。 「今週の新刊情報」は原則、毎週月曜日の朝7時に公開しています。本コーナーをチェックしていただければ、中央経済社刊行の書籍をもれなくフォローすることができます。 7月23日（火）発売 #中央経済社 #中央経済社通信 #書籍紹介 #本紹介 #ビジネス書
《特集》人権・環境への影響をどう捉える欧州「企業サステナビリティDD指令」のポイント／2024年8月1日号（通巻No.1717）目次
7月19日発売の旬刊『経理情報』8月1日号（№1717）の記事ラインアップをご紹介。 気になる記事がありましたら、ぜひご一読を！ 定期購読は、こちらからお申し込みいただけます。 〔特集〕人権・環境への影響をどう捉える 欧州「企業サステナビリティDD指令」のポイント 第1章 最速で2027年7月から適用開始 欧州CSDDD成立の経緯と概要 第2章 CSRDとの位置づけ、タイムラインの確認 欧州CSDDDの日本企業への影響 ■編集者コメント 特集「欧州『企業サステナビ
『司法試験・予備試験 論文答案ってどう書くの？〈デジタル化対応編〉』『インキュベーション・ネクスト―グローバル展開を目指すスタートアップ創出へのインサイト』ほか全6点！ 中央経済社今週の新刊情報（2024年7月15日～21日）
2024年7月15日～21日の中央経済社新刊情報をお届けします！ 各書影をクリックすると「ビジネス専門書Online」（中央経済社ECサイト）にて詳細をご覧いただけます。なお、発売日の3日前から予約受付開始となります。 「今週の新刊情報」は原則、毎週月曜日の朝7時に公開しています。本コーナーをチェックしていただければ、中央経済社刊行の書籍をもれなくフォローすることができます。 7月17日（火）発売 7月19日（木）発売 https://www.biz-book.jp/
『マニュアルには載っていない 会計士監査 現場の教科書』出版記念セミナー｜2024年8月24日（土）15:00-16:30【リアル＆オンライン開催】
仕事のモヤモヤ…、てりたま先生に聞いてみよう！ 「シニアスタッフになるのは、ちょっと不安…」 「将来のために、今は何をがんばればいいの？」 「このまま監査の仕事を続けて…いいの!?」 いつもXやnoteを通じて監査ガチ勢に熱いメッセージを発信している、てりたま先生。本セミナーでは、33年にわたる監査法人での経験を踏まえて、著書『マニュアルには載っていない 会計士監査 現場の教科書』（2024年7月末頃刊行予定）を通じて特に伝えたいことをご紹介いただきます。 ■講師紹介玉
《特集》為替変動の影響を把握しグローバルで管理を為替リスク管理の体制構築のポイント／2024年7月20日号（通巻No.1716）目次
7月10日発売の旬刊『経理情報』7月20日号（№1716）の記事ラインアップをご紹介。 気になる記事がありましたら、ぜひご一読を！ 定期購読は、こちらからお申し込みいただけます。 〔特集〕為替変動の影響を把握しグローバルで管理を 為替リスク管理の体制構築のポイント 第1章 円安傾向と外貨エクスポージャーの多通貨化 為替トレンドの動向と企業へ与える影響 第2章 サーベイで他社の取組状況を確認 グローバル財務管理体制構築における課題 第3章 BI活用・グループ間決済の高度
『現場目線の業績管理入門―レオパレス21における経営危機後の改善策』『M＆A Booklet／「PBR1倍割れ」の基礎知識―M＆Aによる価値向上への処方箋』ほか全11点！ 中央経済社今週の新刊情報（2024年7月8日～14日）
2024年7月8日～14日の中央経済社新刊情報をお届けします！ 各書影をクリックすると「ビジネス専門書Online」（中央経済社ECサイト）にて詳細をご覧いただけます。なお、発売日の3日前から予約受付開始となります。 「今週の新刊情報」は原則、毎週月曜日の朝7時に公開しています。本コーナーをチェックしていただければ、中央経済社刊行の書籍をもれなくフォローすることができます。 7月9日（火）発売 7月11日（木）発売 #中央経済社 #中央経済社通信 #書籍紹介 #本紹介
【日立製作所】 グループ・グローバル共通の人財マネジメント基盤を確立―目指すは仕事をキーとした組織と個の対等な関係―
1． “社会イノベーション事業のグローバル展開” をグループ・グローバルの戦略目標に掲げ，事業構造を改革リーマンショック後の2008年度決算で純損失額7,873億円という巨大な赤字を計上した日立製作所は，翌年の2009年からグローバルリーダーを目指して事業構造改革に取り組んでいる。日立製作所の人財マネジメント改革に先立ち，人財マネジメント改革に影響を与えた同社の事業構造改革の内容をみていく。 2010年度にスタートした「2012中期経営計画」では，「日立の強みを発揮するグロ
【東京エレクトロン】 キャリアバンドと職責レベルのマトリックスによりキャリアパスを提示―約100種類におよぶ詳細なジョブファミリーでキャリアパスの具体性・効果性を飛躍的に向上―
1． 経営統合交渉のプロセスで触れた米国・多国籍企業の人事の実態 東京エレクトロンは1963年に東京放送の出資によって設立した。当初は，技術専門商社としてスタートした同社は，60年後の現在，半導体製造装置の世界のリーディングサプライヤーに成長し，海外売上比率も80％を超えている。そんな東京エレクトロンは，人事分野でも日本の先駆け的な取組みを行っており，2017年に等級・報酬制度を，2018年に評価制度，退職金制度，定年後再雇用制度など人事制度を改定した。人事制度改定は，同社
【テルモ】 「キャリア自律」「適所適材」「成長支援」をコンセプトに新たな人事に挑戦―全管理職ポジションのジョブディスクリプションを全社員へ公開―
1． 複合的ソリューション提案を目指す5か年成長戦略1921年に北里柴三郎博士をはじめとする国内医学者たちが発起人となって創立された総合医療機器メーカーであるテルモは，現在，世界160か国以上の国・地域で活動を行い，海外売上比率が70％を超え，社員比率も海外が約80％と，グローバル化が進んだ企業である。 創立100周年を迎えた2021年12月には5か年成長戦略「GS26」を発表し，デバイス（医療機器）はこれからもテルモの中核的存在であるとしながらも，「デバイスからソリューシ
【三菱マテリアル】 全社的組織改革CXの4つの経営改革の一翼を担うHRXで人事分野の抜本改革を進行中―“多様な人材” が，“属性に関わらず”“公正に処遇” される組織を目指す―
1． 全社的組織変革「CX（Corporate Transformation）」の一環としてHR機能を再構築1990年に三菱金属と三菱鉱業セメントの合併により設立した三菱マテリアル。金属・資源循環事業，銅加工事業，電子材料事業，超硬製品事業，再生可能エネルギーなど幅広い事業ポートフォリオを有する同社は，大規模な事業ポートフォリオの見直しをはじめとする経営変革を進めてきた。 2023年発表の2023～2030年度中期経営戦略である「中期経営戦略2030」（以後，「中経2030
【三菱ケミカル】 「主体的なキャリア形成」「透明性のある処遇・報酬」「多様性への促進と支援」を柱に人事制度を改定―「キャリアのオーナーシップは個人へ」をキーワードに新たな人材マネジメントのあり方を追求―
1． “組織内外の環境変化に対応できているか”との課題認識から人事制度を改定三菱化学・三菱樹脂・三菱レイヨンの3社合併により，2017年4月に発足した三菱ケミカルは，合併時に統一した人事制度を導入した。その後，3年経過して課題も見えてきたことから，2021年4月に社員等級，処遇・報酬，評価，異動など幅広い分野の人事制度を改定した。本稿では，三菱ケミカルにおける人事制度改革を紹介する。 三菱ケミカルにおける人事制度改革の目的は，組織内外の変化への対応にある。外部環境の変化で同
《特集》当局の動向と考え方を理解し対策を移転価格における税務調査の実際と留意点／2024年7月10日号（通巻No.1715）目次
７月１日発売の旬刊『経理情報』７月10日号（№1715）の記事ラインアップをご紹介。 気になる記事がありましたら、ぜひご一読を！ 定期購読は、こちらからお申し込みいただけます。 〔特集〕当局の動向と考え方を理解し対策を 移転価格における税務調査の実際と留意点 第1章 税務署での法人税との一体調査の影響は 移転価格における税務調査の最新動向 第2章 どのような流れで調査が行われるか 移転価格税制の調査展開と独立企業原則 第3章 LF、移転価格算定方法、IGSなど 移転価